仮想通貨とは？
現在ではビットコインををはじめとする仮想通貨（または暗号通貨）はテレビなどを中心に大きく紹介されたことによって広く認知され、ほとんどの人がその存在を知っているものとなっています。
しかしなんとなく仮想通貨という存在を知ってはいるものの、いったい仮想通貨にはどのような役割があり、通常の法定通貨とはその性質において何が違うのかをきちんと答えられる人は、まだまだ少ない印象があります。
この記事では仮想通貨に関する基本的な知識の説明を初めとして、実際の仮想通貨の運用方法、そして仮想通貨の今後の動向について詳しく説明していこうと思います。
まず初めに仮想通貨とは何かを説明していくと、仮想通貨は一般的なお金とは違い国家による強制通用力（額面で表示された価値の限度が最終的な決済と国家から保証されていて、受け取る相手側はそれを拒否できないこと）を持たない、インターネット上を中心として取引される電子データのみの通貨のことを指します。
仮想通貨にはいくつもの銘柄があり、代表的な仮想通貨としてビットコインやイーサリアム、リップルなどがあります。
仮想通貨のメリット
れでは現実の通貨とは違い、国家による強制通用力を持たない仮想通貨は現在何故こんなにももてはやされていて、株やFXのように頻繁に取引されているのでしょうか。そのメリットを説明していきましょう。
まず、通常の法定通貨と違い、仮想通貨は国家が関与してお金を刷るということがなく、日本銀行のようなそのお金をコントロールしている中央組織というものが無い場合がほとんどです。管理はその仮想通貨の銘柄で取引を行うなっている全員が共同しておこなう仕組みとなっていて、原則その仮想通貨での取引情報は参加者全員が閲覧可能であり、取引において不正がおこなえないようになっています。
そして、現実のお金と違い多くの仮想通貨は発行枚数の上限が決まっているため、意図的に発行数を増やしたり減らしたりしてインフレやデフレを起こす、ということができないようになっています。
取引の際の手数料は数百円程度と一般的な通貨での取引と比べ格段に安く、銀行を通さないため素早い送金が可能となっています。また数百円から仮想通貨を購入し投資に参加することができのも特徴です。
PCを用いれば、24時間いつでも仮想通貨の取引ができるというのも大きなメリットと言えるでしょう。証券取引所での株の取引は基本平日昼間のみですし、外国為替証拠金の場合は日曜日は休みである場合がほとんどです。このように他の投資と比較した際にも参加しやすいため、今後ますます仮想通貨で投資をおこないたいという人の数が増えていくことが予想されます。
そして何より、まだまだ日本では参加者の総数が少ないので、今から勉強しておけば先行権益を得やすいという状況が、他の投資と比べ大きなメリットとしてあります。今後仮想通貨がインターネット上においてより使われるようになって存在感が増し、通常の通貨よりも取引の際に利便性のあるものとして扱われるようになるのはほぼ確実なので、今のうちに深い理解を得ておくべきでしょう。
仮想通貨をはじめる時に知りたいこと
仮想通貨について初心者が知っておきたいこと
仮想通貨が本格的に運用されるようになったのは2009年であり、サトシ・ナカモトと呼ばれる人物がビットコインに関するアイデアを固め、サービスを開始したとされています。現在ではビットコイン以外にも、イーサリアムやリップルなども代表的な仮想通貨として日々頻繁に取引がされていて、他にも3000種類以上の銘柄が現時点で存在しているとされています。このようなビットコイン 以外の仮想通貨は、「アルトコイン」という総称でひとまとめにして呼ばれることもあります。
先述したように、仮想通貨は国家が関与しない特殊な通貨であり、その取引は最先端の技術を投入した、とても複雑な仕組みを基盤として成り立っています。その取引の仕組みを理解しておくと、仮想通貨の取引の際の判断や中長期的な観点から見た運用、リスク管理の際の手助けとなるので、ここで学んでおきましょう。
まず仮想通貨には、この世界独自の専門用語がいくつもあります。ここでは基本的な用語をいくつかピックアップしていくので見ていきましょう。
ブロックチェーン
仮想通貨を取引していく上でもっとも重要な基盤となる技術であり、すべての決済や送金といった取引データがここに記述されます。仮想通貨はいくつかの認証された取引をひとつのブロックとしてまとめ、そのいくつものブロックを鎖のように繋げていったような構造となっています。その構造から、「ブロックチェーン」と呼ばれるようになりました。
仮想通貨はこの独自の技術によって多くのユーザーがキュ有し管理することが可能となっており、国家や中央銀行に頼らない高い透明性を保った取引が可能となっている、まさに仮想通貨運営の要の技術ともいえる存在です。
ウォレット
仮想通貨を保有するためのサービスのことを指していて、財布のような役割を果たします。対応する銘柄はそれぞれ異なっているので、たとえばビットコインの管理をおこないたい場合は、ビットコインに対応したウォレットを用意する必要があります。
仮想通貨取引所で売買するだけなら取引所で保管されるのでウォレットは不要ともいえますが、ハッキングなどのセキュリティ面を考えるとウォレットを作って自分で管理した方が安全だといえるでしょう。
ホワイトペーパー
それぞれ仮想通貨の銘柄の規格や特徴、技術的な面での内容説明などが記されている取扱説明書のような公開文書のことであり、日本語でいう「白書」に当たります。技術的な部分の開発スケジュールなど、その仮想通貨の今後に関係する非常に重要な情報も記載されているため、取引をする際にはかならずその銘柄のホワイトペーパーには目を通すようにしましょう。
公開鍵暗号
第三者から保護するために使用される暗号技術であり、特定の人物だけが知る秘密鍵と、一般に公開される公開鍵の組み合わせとなっています。ビットコインを取引する場合においては、取引をおこなう際に秘密鍵を用い、第三者がその取引を確認する際に公開鍵を用います。
トランザクション
取引のデータのことを指しています。
承認
取引のデータ（トランザクション）が正式な取引であると認められ、新たにブロックに含まれることを指しています。ビットコインの場合は6つ以上の承認を得ることができれば、ほぼ確実に安全だと言われています。
マイニング（採掘）
マイニングとは、第三者が取引データを承認するための一連の作業のことを指していて、ビットコインの場合、マイニングに成功した人は少量のビットコインが報酬として与えられます。この承認作業は高スペックのPCを用いても非常に大変な作業であるため、ゴールドラッシュ時代に大量の石から金を掘り当てた状況に似ていることから、マイニングと呼ばれるようになりました。
仮想通貨の価値が上下する理由とは？
株やFXの場合、企業のおこなっているプロジェクトが好調だから株価が上昇した、何かしら不祥事があったから株価が落ちた、社会的情勢からある通貨が上昇、下降したと、上下の理由が分かる人は多いかと思います。
それでは、仮想通貨は一体何が原因でその価値が上下するのでしょうか？基本的には、仮想通貨も株やFXと同じく、重要があればあるほどその銘柄は高くなり、逆に供給の方が上回ればその価値は下がります。
価値が上がる理由として、テレビで取り上げられるなど、その銘柄の認知度が上がり、「将来価値が上がると期待できそうだ」という希望が成り立つものが多く買われ、価値が上昇します。大手投資家がその銘柄を大量買いした、なんていうニュースがあれば、特に注目され価値は上昇する傾向にあります。また取引所への上場をし、多くの仮想通貨の取引所で扱われるようになったりした場合もやはり注目されます。
そして、あらゆる仮想通貨には、開発者が存在していて、日々その仮想通貨の利便性を利便性を高めるために改良をおこなっています。その技術の向上によって将来性が感じられた場合も、やはりその仮想通貨の将来を見込んで、価値が上昇します。
ほかに希少価値を高める為に、その仮想通貨の供給量を絞って枚数を減らすことも価値の向上につながったりしますし、現実の通貨が危機に陥れば、関連する仮想通貨もやはり価値が落ちやすくなります。
初心者におすすめの仮想通貨銘柄の選び方
現在仮想通貨の銘柄数は非常に数多く、ビットコインやイーサリアム、リップルといった有名どころ以外のものについては、一体どれが上がっていくのかほとんど誰も分からなく、ある意味では宝くじを買うのに近い状態であるとも言われています。
ある程度まとまった資金が用意できるのなら、まずは無難にビットコインに注目すると良いでしょう。先述したように、仮想通貨はまだまだ株やFXと比べ参加者が少ない状態です。そのため一度大口の取引がおこなわれると、値動きの幅が大きく上下するといった特徴を持っています。
一番メジャーなビットコイン ですら社会情勢や大口の投資家の動向によって大きく値幅が動きますが、現在のところ、ビットコインは大幅下落したとしても、その後再び取引価格を持ち直しています。なので、ビットコインが大幅下落したチャンスを伺って購入し、価値を持ち直したところで売却すれば儲かる可能性は非常に高いといえます。
ビットコインは現実の通貨でいうドルのように、他の全通貨への影響力が強い銘柄でもあります。ビットコインの価値が下がれば他の仮想通貨もそれに応じた動き方をするので、初心者からベテランまでその動向を伺うのは必須といえるでしょう。
そしてビットコインはほぼすべての取引所に対応していて、他のアルトコインを買う場合、ビットコイン と交換する形でしか対応していない場合も多いので、取引する際にはある程度所有しておく必要があります。
アルトコインは取引数が少ない為値動きの幅が激しく、また日本語で情報を提供しているサイトが非常に少ない為、玄人向けの市場であるといえます。万馬券や宝くじを狙うように大勝ちできる可能性もありますが、大穴狙いであるが故に損する可能性も非常に高いのが現状です。
仮想通貨の代表的な銘柄、ビットコイン、イーサリアム、リップルの特徴
ビットコインが仮想通貨においての基軸として今後も代表格であり、別格なことは間違いありませんが、イーサリアムとリップルも、投資家達からすれば常にチェックすべき対象として見られています。
それではここで、現在の代表的銘柄であるビットコイン、イーサリアム、リップルそれぞれの特徴を挙げていきたいと思います。
ビットコイン（BTC）
仮想通貨の始まりとなった銘柄にして、運用依頼ずっと仮想通貨の代表格であり続けている機軸となっている通貨です。サトシ・ナカモトと呼ばれている人物のの論文を元に、2009年から運用が開始されましたが、サトシ・ナカモトが一体何者なのかは現在においても不明なままです。
ほぼすべての取引所で扱われていて、ブロックチェーンという基盤技術と、マイニングによる報酬という仮想通貨特有の仕組みもビットコインにおいて最初から実装されていました。またビットコインの発行枚数は2.100万枚までと上限が決まっていて、2040年をめどにすべて発行する予定となっています。暗号通貨の仕組みの根本的なものは、すべてビットコインから始まったといって良いでしょう。
ほかに特徴として、ビットコインには半減期と呼ばれる現象があり、ビットコインの供給量を抑えることを目的として、21万ブロックごとにマイニング報酬が半分になるように設定されています。この半減期はおよそ4年ごとに起きていて、ビットコインの価格相場に大きく影響してきます。
すべての仮想通貨の動向に影響を与える仮想通貨の王様であり、仮想通貨で投資をおこなっている人全員がチェックするべき存在として今なお君臨し続けています。
イーサリアム（ETH）
ビットコイン の次に知名度があるのが2015年に登場したこのイーサリアムであり、仮想通貨の話題になると度々イーサリアムの話もビットコイン と同じくらいに引き合いに出されます。イーサリアムは仮想通貨というよりは仮想通貨を利用する為のプラットフォームであり、イーサと呼ばれている暗号資産を用いています。
イーサリアムは非中央集権的な分散型アプリケーションの開発に役立てられていて、ある一定の条件さえ満たせば、許可を得ずとも契約内容が実行される「スマート・コントラクト」という仕組みが主な特徴となっています。スマート・コントラクト 自動販売機にコインを入れるという条件を満たせば自動的な商品が出てくるもの、という仕組みによく喩えられています。
このスマートコントラクトという技術は時間と手数料など、手間とコストをほとんど0にすることができる画期的なシステムとして注目されていて、将来的により普及していけばインターネットによる投票の実現や、保険などの支払いの自動化が実現できるのではないかと期待されています。
DAppsと呼ばれる分散型アプリケーションの開発プラットフォームがイーサリアム上で開発され提供され得ていることも着目すべき事柄であり、DAppsで開発されたアプリにはイーサが通貨として使われる為、ヒット作品がいくつも作られればその分イーサが知名度を持ち価値が向上する仕組みになっています。
また仮想通貨としては珍しく、発行上限や半減期がイーサリアムにはありません。これにより安定した価格を維持しやすく、暴落のリスクが低いと考えられています。たとえばビットコインには4年に1どの割合でマイニング報酬が半減する半減期が来ますが、イーサリアムにはそれがない為価値の変動が起きにくいという特徴があります。
そして最後に、イーサリアムにはマイクロソフトやインテル、トヨタ自動車の子会社TRI、三菱UFJフィナンシャル・グループといった錚々たる企業が資金や技術開発の面でサポートしている為、非常に安定した仮想通貨の運営が実現できています。
リップル（XRP）
リップル（XRP）は米国にあるリップル社が運営している決済、送金システム及び、そこで使用されている暗号資産のことを指しています。仮想通貨の特徴である安価な手数料でスピーディな送金を実現することを目的に開発され、現在では世界中の金融機関や決済業者と契約を結んでいます。そのため送金スピードに関しては1件あたり約4秒（ビットコインは約10分）と非常に早く、これは仮想通貨随一といって良いでしょう。そしてリップルにはブリッジと呼ばれる機能があり、ウォレット内で法定通貨である円やドル、元などど、仮想通貨のビットコイン 、イーサリアムに替えることが可能となっています。
リップルが他の主要仮想通貨と大きく異なる所は、リップルには明確な管理者が存在していて、ブロックチェーン技術を用いていないところにあります。取引データはバリデーターと呼ばれるリップル社が認定している組織、または人々の承認を得て記録されることとなります。この一連の作業は、プルーフ・オブ・コンセンサス（PoC）と呼ばれています。これによってリップルにはマイニングが存在せず、マイニングによる価格の変動が起きません。
リップルの発行上限枚数は1,000億枚であり、そのすべては既に発行済みであり、追加の発行はおこなわれません。そしてリップル社は、社内で保有しているリップルを一度に大量に放出しないこと（ロックダウン）を発表しています。これによってリップルは暴落の起こる危険性が非常に低くなっています。
なぜビットコインは特別に扱われているのか
先述した内容でビットコインが仮想通貨の始まりの存在であり、あらゆるアルトコイン達に影響を及ぼす特別な存在であることはすでに説明してきましたが、より仮想通貨全体の理解を深めていくためにも、もう少しビットコインの特徴を説明していきたいと思います。
2021年3月の時点での仮想通貨全体の時価総額は175兆6,900億円とランキングで発表されていますが、そのうちビットコインの時価総額はおよそ108兆円と、仮想通貨全体の実に約7割の規模の相場を維持していることが分かります。2位のイーサリアムは約22兆円、3位のバインスコインが約4兆円であることを考えると、圧倒的すぎる規模であることが誰にでもわかることかと思います。
ビットコインは発行枚数に上限があり、なおかつ株や法定通貨とは異なり発行主体がないため、誰かが相場を意図的にコントロールすることができません。なぜこのような仕組みでビットコイン が作られたのかというと、それはビットコインに関する論文が発表される1ヶ月前に起きたリーマンショックによる経済打撃が非常に関係している、と言われています。リーマンショックの原因は各種金融機関によるところが大きいにもかかわらず、政府が公的資金によってそれを救済したため、そのような政府主導による法定通貨の意図的なコントロールに対するアンチテーゼとして、ビットコインの仕様が決められたのではないかと考えられるのは、何も不思議ではありません。
発行量が決まっているビットコイン は、投資対象として何よりの信頼を得ている金と性質が近いと言われ、実際に相場価格の推移を見ても非常に似た動き方をしているあたり、とても興味深いです。
金がこの先も投資対象として絶対の価値を持ち続けるように、ビットコインも暴落と上昇の波があるとは言え、その仕組みから仮想通貨においての絶対的な存在の地位は揺るがないだろう、というのが多くの投資家達の意見となっています。
仮想通貨の購入時、現在と過去の市場の状況を把握することが大切
株やFXと同様に、仮想通貨も短期的な市場の動向だけでなく、過去の値の動きを元に、中長期的な視野から将来を予測することが肝心となります。
たとえばビットコインは定期的に暴落を起こしますが、その度再び価値を盛り返して、過去最高値まで価格が上昇することは特に珍しくもありません。そのため短期的な視野で暴落が起きた瞬間に損切りで売却したら大損してしまい、我慢して盛り返すまで持っていれば大儲けができたことに気づけていません。
仮想通貨はまだまだ参加者の人数が他の投資と比べ少なく、そのため社会情勢や大物投資家の動向によってすぐに価値が大きく変動してしまうという特性を持っています。世間の認知度がメディアによる高くなったとしても実際安易な気持ちでしか仮想通貨に関わっていない人も多いため、バブルのような現象も度々起こります。なので常に長期的な視野で現在の仮想通貨の価値の動向を見ていく必要があるといえるでしょう。
仮想通貨の今後はどうなっていく？暴落と上昇が続く仮想通貨の未来
現在でこそほとんど投資を目的とした買い方しかされていない仮想通貨ですが、その本来の目的は法定通貨と比べて手数料がほとんどかからず、スピーディな取引が可能な利便性の高い通貨の普及です。
そのため、今後は今よりもビットコインを初めとする仮想通貨の決済が普及することで、よりその仮想通貨の需要が増し、価格上昇へと繋がる可能性が高いといえます。なのでビットコイン 、イーサリアム、リップルのどの仮想通貨がより便利な仕組みを構築していくのか、はたまた他のアルトコインの中から画期的な技術が生まれ大きな価値を持つようになるのか、着目していく必要があるといえるでしょう。
その他に着目すべき点として、各国の仮想通貨に対する規制がどの様になっていくのかも非常に重要です。過去の事例を振り返ってみても、アメリカ、中国、日本などで規制強化の動きがある度、それに伴い仮想通貨の市場価格が下落する傾向があります。仮想通貨の法整備はマネーロンダリングなどの違法行為に利用されないためにも必須なので今後も規制がどのようになっていくのか、見ていく必要があります。
ビットコイン単体で言えば、過去の半減期が2020年に起きたので、来る2024年の半減期を視野に入れて運営をおこなう必要があります。今までの半減期はマイニングの報酬が半減することで希少性が高まり、相場価格が上昇してきましたが、必ずしも今後も同じ状況が起きるとは誰にもいえません。報酬が半減することで小規模のマイナーが収益を確保できず、撤退してしまう可能性も指摘されています。このことから何度も半減期が続けば、市場の価格変動率が低くなる可能性は高いでしょう。
イーサリアムは先述したように、分散型アプリケーションであるDAppsの今後の活用が着目すべき点です。DAppsがより開発に利用されるようになり普及すれば、それに伴いイーサも通貨として使われるようになるので、相場価格の向上が見込めるようになります。
また、イーサリアムには半減期はありませんが、ビットコインの半減期が他の仮想通貨に影響を及ぼす可能性は大いにあり、無視できない存在です。
リップルの価格向上の要となるのは、より多くの大手金融機関との連携です。世界各国との連携を売りにしているリップルが今後より存在感を示していくには、少しでも多くの連携が不可欠であり、注目すべき点となります。
リップルも半減期は存在しませんが、やはりビットコインの影響を鑑みて、注意しなければなりません。
そして最後に、ビットコインの取引を可能にしているブロックチェーンという技術は、今後の社会の変化に大きく関わってくると言われています。ブロックチェーン上で行われた取引は限りなく公正に近いものであり、そこに虚偽のデータを入れるのはほとんど不可能だとされています。これによってデジタルデータ上の取引は印鑑の必要がない、確実な信頼のあるものとなります。
このブロックチェーンによって起こるインターネットの変化はSNSが広く普及した「web2.0」以来の革命と言われ、「web3.0」と呼ばれています。ブロックチェーン技術が基盤をなすweb3.0の時代にあっては仮想通貨の重要性はますます重要なものとなり、多くの取引が仮想通貨によっておこなわれると想定されています。今まで仮想通貨については自分とは関係のないもの程度にしか考えていなかった人にとっても、近い将来より身近な存在として定着してくる可能性が非常に高くなってきます。
初心者が仮想通貨を買うならコインチェック！
最後に仮想通貨の取引をする上で、便利なサービスであるコインチェックについて紹介しましょう。コインチェックとは、国内にある仮想通貨の取引所のひとつのことです。
コインチェックは2014年からサービスが開始され、現在ではビットコインの取引だけに限らずアルトコインも豊富な数の銘柄を取り扱っていて、国内における取り扱い数はトップとなっています。
またユーザーインターフェースが直感的で馴染みやすく、仮想通貨初心者でもすぐに使いこなせると評判が高いのも人気の理由です。ヘルプページも充実しているので、他の取引所で使い方がさっぱりわからなかった人も安心です。
口座開設もメールアドレスを入力するだけでできるので、すぐにアカウントを作成して取引を行うことが可能となっています。
2018年にコインチェックがハッキング攻撃を受け、580億円分の仮想通貨「ネム」が盗難されましたが、その後セキュリティは2段階認証とコールドウォレット（インターネットに繋がっていないPC環境でウォレット内の仮想通貨を管理する手法）を中心に徹底強化、東証一部上場企業のマネックスグループを母体としているため、信頼性のあるサービスを維持しています。
サービスの内容としては月々1万円からの定額でビットコイン を自動で積み立てていくことができるコインチェック積立、家庭の電気代を現金払いかビットコイン払いか選べ、還元サービスがあるお得なコインチェック電気、コインチェック電気と同様の内容でガス代を支払うコインチェックガスがあり、お得にビットコイン を溜めていくことができます。
他に特徴的なサービスとして、仮想通貨を貸し出すことがも可能です。貸付後は期間が終了するまで待っていれば、貸し付けた分の仮想通貨と利息分の収入が自動で手に入ります。
最後に
ビットコインと有名どころの仮想通貨であるイーサリアム、リップルを中心として、仮想通貨の仕組みやそれぞれの特徴、仮想通貨の今後の動向を見てきました。
仮想通貨が登場して間もない頃は、多くの新しいものが登場してきた時と同じように、「何がなんだかよくわからない、下手に手を出すと大損してしまいそうな恐ろしいもの」という認識が世間においては強く、人々は積極的に手を出すことを恐れていました。
しかしそれから数年の流れを経てある程度その仕組みが理解されるようになり、一過性のものではない、今後のインターネットを中心とした社会構造の変化にも大きく関係してくる重要な存在となってくることが徐々にではありますが浸透してきていると思います。
